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つくばエクスプレスは、東京都千代田区の秋葉原駅と茨城県つくば市のつくば駅を結ぶ首都圏新都市鉄道 (MIR) の鉄道路線である。略称はTX(英文表記のTsukuba Expressから)。
「つくばエクスプレス」は一般公募による。最多応募は「つくば線」であった。「TX」はロゴマークとしても多用されている公式の略称である一方で、路線名の文字数が長いため「つくばEX」「つくばEXP」といった独自の略記述も各新聞の記事やテレビなどで見られる。同社はCIにおいて会社名ではなくこの名称とロゴマークを使用している。「つくばエクスプレス」「TSUKUBA EXPRESS」およびロゴマークは首都圏新都市鉄道の登録商標である。

概要

2005年8月24日に開業した。最高速度130km/h(通常125km/h)の高速運転を行っており、秋葉原 – つくば間58.3kmを最速45分(快速)で結ぶ。
全線で自動列車運転装置 (ATO) による自動運転で、運転士は乗務しているが、車掌は乗務しないワンマン運転を実施。全駅に可動式ホーム柵を装備している。起点側の秋葉原 – 八潮間は南千住から荒川の鉄橋(北千住 – 青井間)までを除いて地下線であり、終点のつくば駅も地下駅となっている。地上区間はすべて高架または掘割構造であり、踏切が存在しない。

東京および筑波研究学園都市への通勤路線としての性格や、高速バス(つくば号)から取って代わった東京 – 筑波研究学園都市間の都市間輸送のほか、開業前から期待の強かった東京都・千葉県・埼玉県方面から筑波山への観光輸送の主要ルートとしても利用され、つくば駅では筑波山直行のシャトルバスなどが接続する。

建設の経緯
1978年、茨城県は「茨城県県南県西地域交通体系調査委員会」(委員長・八十島義之助)を設置し、「第二常磐線」構想を発表した。東京都心と筑波を結ぶ具体的な鉄道路線が検討された記録を確認できるのは、筑波高速度電気鉄道を別にすれば、1983年に茨城県が設置した「第二常磐線と地域開発に関する調査研究会」によるものが最初である。ただし、検討はそれ以前より行われており、筑波研究学園都市建設の際にすでに東京と結ぶ鉄道駅をも視野に入れた用地配慮がなされている。
1985年7月11日の運輸政策審議会答申第7号では「常磐新線の新設」という項目が設けられ、東京 – 守谷間が「目標年次までに新設することが適当である区間」、守谷 – 筑波研究学園都市間が「今後新設を検討すべき区間」とされ、後者についてはさらに「需要の動向、沿線地域の開発の進捗状況等を勘案の上、整備に着手する」とされた。同答申はさらに常磐新線の事業主体が未定であること、建設運営経費が巨額となることなどの問題があることから整備方策を特記している。その要点は、
常磐新線は常磐線の混雑緩和を主目的として整備されるべきものであり、本来国鉄が建設運営にあたるべきであるが、国鉄の経営状態からすれば困難が予想され、第三セクター法方式も一案として考えられる。
資金調達を含め、建設運営段階での関係者の全面的支援が必要。
従って答申後早期に国鉄等関連鉄道事業者、地方公共団体、金融機関等による検討と具体化が必要。
である。これを受けて運輸省や関係自治体などで協議が進められ、1987年9月に「常磐新線整備検討委員会」が設置された。1988年11月には同委員会で「常磐新線整備方策の基本フレーム」についての合意が成立し、当面の建設区間を秋葉原 – 筑波学園研究都市とすること、建設主体は第三セクター会社とし、完成後は東日本旅客鉄道(JR東日本)が運営を行うことなどの方針が決定した。また、費用の関係で始発駅は当初予定の東京駅から秋葉原駅となった。1989年3月には運輸省が「新たなフレーム(案)」を示し自治体の負担軽減を提案するが、JR東日本は常磐新線に距離をとる様になった。一方、同月に自治体および日本鉄道建設公団からの派遣職員により「常磐新線検討室」が設置され、検討事項に取り組むこととなった。同年6月には鉄道整備と沿線の地域開発を同時に推進する「大都市地域における宅地開発及び鉄道整備の一体的推進に関する特別措置法」(「一体化法」「宅鉄法」と略称)が制定された。「整備の方向を検討する路線」とされていた守谷以北については、茨城県の強い働き掛けで第2期線から第1期区間に格上げされた。以降、ルート変更なども検討されたが、1990年11月15日の関連自治体副知事会で1990年度中に第三セクターを設立し、開業目標を2000年とすること、事業費用と負担割合についての合意が成立した。同年12月に「常磐新線検討室」は「常磐新線第三セクター設立準備室」に改組され、1991年3月に沿線自治体の出資により建設主体となる第三セクター会社「首都圏新都市鉄道株式会社」が設立された。同年9月、1都3県は宅鉄法にもとづく基本計画を策定して運輸・建設・自治3大臣に申請し、10月に承認された。当初、運営主体となることが予定されていたJR東日本が最終的に参加を見送り、首都圏新都市鉄道は1992年1月に第一種鉄道事業免許を取得した。以降、同年9月に常磐新線プロジェクト研究会が、1994年6月には同研究会を引き継いで常磐新線プロジェクト推進協議会がそれぞれ設立され、出資方式、事業採算性、沿線開発などについての調査が実施された。同年10月に秋葉原で起工式が行われたが、1996年12月には2000年の開業予定が2005年に変更された。
2001年2月には、常磐新線イメージづくり調査委員会の答申に基づいた路線新名称として「つくばエクスプレス」が首都圏新都市鉄道より発表された。
2005年7月22日に完成検査に合格し、同年8月24日に開業した。当初は10月開業予定であったが、地元の強い要望と学校の2学期に間に合うように2か月繰り上げての開業となった。
また、研究学園駅の建設予定地に日本自動車研究所の敷地が選定されたため、同研究所は研究施設のみを残し、敷地の大半を占めていたテストコースを茨城県東茨城郡城里町に移転した(城里テストセンター)。テストコースの跡地には現在、研究学園駅のほかイーアスつくば(ショッピングモール)やつくば市役所が立地している。

Wikipediaより引用(最終更新 2012年1月22日 (日) 17:35)